自動車と環境問題を考える
要旨：自動車に目を移すと19世紀の末にカ－ル?ベンツ、ゴットリ－プ?ダイムラ－などによりガソリンエンジンが、またルドルフ?ディ－ゼルによりディ－ゼルエンジンが開発された。1900年前後には、日本にも欧米の最先端の自動車が輸入され、それを参考にして国産の自動車製作が試みられているが、今日の世界第２位の自動車生産国を予想させるような出来栄えにはほど遠かったようである。アメリカをはじめとする自動車先進国も、日本も、そして経済発展を目指している世界の国々でも、自動車は増えつづけている。一度その利用を経験すると、もう手放すわけには行かない。しかし、このままその増加を放置して置いた場合、人類と自動車との関係はどうなっていくのであろうか。
キーワード：自動車；経済；環境
一、はじめに
資源?エネルギ－の問題である。石油資源が枯渇してくれば、自然自動車の燃料の形態は変わっていくこととなる。オイルショック、エネルギ－危機を契機に主にアメリカで、ＣＮＧ、アルコ－ル、バイオディ－ゼル、水素、電気などのさまざまな石油代替燃料が研究されている。現時点では、従来のガソリンエンジン車、ディ－ゼルエンジン車に比べて、性能、コストの両面で劣るため本格的普及には至ってないが、石油燃料の価格が上昇してくれば、経済的な原則にしたがって石油代替燃料に移行していくであろう。また、このような事態になれば、自動車社会を見つめなおすきっかけともなりうるであろう。この石油代替燃料自動車のうちいくつかのものは、地域の大気汚染対策、地球温暖化対策にも効果があり、日本では低公害車という名称でその普及策が講じられて来ている。エネルギ－問題は、中東産油国をも含めた国際政治情勢に大きく影響を受けることから、ふとしたきっかけで、ある日突然に対策を迫られる事態もありうることを考慮しておく必要があろう。
そして、これらの課題をクリヤ－したとしても、最後に残るのが環境問題である。本年７月に環境省より公表された「2000年度（平成12年度）の日本の温室効果ガスの排出量について」によると、日本全国の総排出量は13 億3200万トン（二酸化炭素換算）となっている。日本に課せられた京都議定書の目標は、基準年（1990年）の総排出量（12億3300万トン）を第一約束期間（2008年～2012年の5年間）までに、5年間の平均排出量ベ－スで６％削減することであるが、2000年度の排出結果は逆に8.0％の増加になっている。本当に地球温暖化が人間活動による二酸化炭素の排出で進んでいるのかどうかについて、批判的精神の旺盛な我が国のマスメディアの間でまったく議論がないのは不自然な感も否めないが、それはそれとして、現時点で人類が知りうる最大限の科学的知見を集め不確実性も考慮したうえで評価した報告書（例えば IPCC Third Assessment Reportなど）を基にして、世界の政治家が判断し正規の外交ル－トで交わされた約束は、日本としても全力をあげて履行する必要があろう。今後残された期間（あと10年弱）に、思い切った対策の実施が求められている。温室効果ガスの排出量を部門別にみると、産業部門は1990年以降ほぼ横ばいで推移しているが、運輸部門、民生部門（家庭、業務）では着実に増加しており、 1990年度比で約20％の増となっている。この両部門の今後の対策の成否が注目されているところである。
参考文献
[1]折口透.《自動車の世紀》[M]日本:岩波書店,2008
[2] (社)日本自動車工業会.世界各国の四輪車保有台数[DB/OL]. [ 平成11年].http://www.jama.or.jp
[3]国境を越える犯罪との闘い[DB/OL]. [平成11年].http://www.npa.go.jp
[4]日本の温室効果ガスの排出量につい[DB/OL].http://www.env.go.jp
[5] 折口透《平成12年度大気汚染状況について》[M].日本:岩波書店,2010
[6]《浅谈日企文化对经济发展的影响》[M].胡志华：中国财经出版社，2009
[7]《日本环境法概论》[M]交告尚史：中国法制出版社，2014
[8]《日本环境诉讼典型案例与评析》[M].王灿发：中国政法大学出版社，2011
